伝えたい!HPVワクチン(子宮頚がん予防ワクチン)のこと

HPVワクチン薬害訴訟全国弁護団HPから

HPVワクチン東京訴訟ネットワーク主催のHPVワクチンリーフレット問題勉強会に参加しました。

HPVワクチンは2013年4月から公費による定期接種が始まりましたが、重篤な副反応が相次いだため、厚生労働省は2ヶ月後の2013年6月に「積極的な推奨を一時的に差し控える」措置を決定し、現在に至っています。HPVワクチンの重篤な副反応は100万回接種あたり205.2人と、主な定期接種ワクチンにおける重篤な副反応の8.6倍という高い値で起こると報告されています。

勉強会にはワクチン接種後10年経った今も、副反応に苦しんでいる全国の被害者が参加し、実情を話してくれました。強い頭痛や体のあちこちに感じる痛み、家族の顔もわからなくなるような記憶障害、歩行障害、失明、などの症状が重複して現れ、学校に行くことができなくなり人生が変わってしまった、協力医療機関に指定されている医療機関を受診しても「詐病」「反ワクチン派」と扱われるなど、理解してもらえない苦しさを聞きました。

葛飾区では昨年度までは、HPVワクチンについての個別送付は行っていませんでしたが、今年度はHPVワクチンについて個別送付が予定されています。内容はお知らせのみで問診票の送付は行わないとしています。

2016年頃の接種率は1%程度でしたが、昨年10月に新たなリーフレットが作成され自治体から接種対象者に個別送付することが求められてからは、接種率が20%に急増しています。友人の子も接種したと聞いています。公費でワクチン接種ができるお知らせが届けば、接種を選択する人は増えることが予想され、新たな被害を生んでしまうのではないでしょうか。

当初HPVワクチンのリーフレットには、「積極的にはお勧めしていません」の表記がありましたが、2020年10月になるとその表記がなくなっています。健康被害が伴う恐れがあるワクチンのリーフレットに、高頻度でおこる重大な副反応のことや選択肢として子宮頸がん検診のこともわかりやすく示すなど、接種を受ける子どもや保護者が判断するための情報提供が十分にされなければいけないと思います。検診は、子宮頸がんの罹患率・死亡率を減少させることが実証されており、HPVワクチンと異なり、HPVの型を問わず、既に感染している人にも効果があります。重大なリスクを避けるために、こちらを選択することもできる内容であって欲しいです。

勉強会で語られた「被害が0.01%未満でも被害者にとっては100%なんだ」という言葉が強く心に残っています。被害者からの話は、とてもつらく二度とこのようなことを起こしてはいけないと思いました。

杉並・生活者ネットワークの曽根文子さんが、HPVワクチンに関する活動に長年取り組んいます。もっと詳しく知りたい方は、曽根さんのホームページやHPVワクチン薬害訴訟全国弁護団のページをご覧ください。